医療保険のノウハウをFPが解説

■３０代　既婚　　子どもなし（医療保険･死亡保険･ガン保険）
死亡保障についての考え方ですが、子どもなしのケースで重要なのは配偶者が専業主婦か共働きかにより、その必要保障額は大きく変わります。共働きのケースでは、夫の死亡後にも収入が見込める場合は、高額の死亡保障は必要ないでしょう。生活建て直し費用や、自身の葬儀代程度が準備されていれば充分でしょう。専業主婦のケースでは、夫の死亡後どれくらいの期間で就職し自立して生活していけるか、その間の生活費や、資格取得等の準備費を考慮して死亡保障を考えましょう。ただ、特別な事情（例えば、健康上就労が無理･介護を要する家族が居る）が無い限り妻の死亡時まで想定した生活保障額は必要ないでしょう。


■３０代　既婚　子どもあり　（医療保険・死亡保険・学資保険・個人年金保険）
ここで初めて、○千万と言う金額の死亡保障について考えることになります。
･遺された家族の生活資金　
･子どもの教育費　
などが大きな要因となります。もし住宅が賃貸の場合は、ここに住宅費用も加わりさらに保障額がアップします。通常マイホームを購入している場合は、住宅ローンを組む際に団体信用生命保険に加入します。この保険に加入していると、（夫名義で借り入れを行い、夫名義の住宅を購入している場合）夫に万が一のことがあった場合、ローン残高は保険金で相殺されます。そのためローンの返済が遺された家族にのしかかることはありません。しかし、ローン返済のリスクはローンを組んだときから発生します。病気やケガなどで休職し、収入が減ったり、途絶えたりしてしまうケースに備え、必要な保障を準備しておきましょう。
具体的には三大成人病に対する保険や、医療保険、ガン保険、所得保障保険などです。

さて、子どもの教育費をどのように準備したらよいのだろうかということですが、子どもの大学卒業の頃までをメドに資金の確保を目指しましょう。小中高の各入学年度時に一時金がもらえるタイプの学資保険や子ども保険も有効な準備手段でしょう。加入する際には、医療保障などが付いている場合、既に加入済みの保険と保障がダブっていないかチェックも必要です。いつまでにいくら貯めたいかということに重点を置き、積立預金や、個人年金保険を利用するなどして用意することも有効ではないでしょうか。