医療保険のノウハウをFPが解説

保険の見直しの要因･きっかけには以下のようなものがあります。
　
１．ライフスタイル･職業の変化　転職や独立、離婚等
２．家族構成の変化　結婚･子どもの誕生・子どもの独立
３．保険料負担力の低下　失業･病気等による収入減
４．経済情勢の変化　インフレによる保障機能の低下等

　上記のようなさまざまな変化によって、保険のニーズと現状の保険内容とのギャップが生じてきます。そのギャップをうめる作業が、見直しの作業となります。

■公的保障制度の確認を
　�@〜�C全てにいえることですが、この変化に対して、これを取り巻く公的保障（健康保険制度や雇用保険制度・公的年金制度等）も大きくかかわってくる点に注意が必要です。具体的に言うと、「サラリーマンだった夫が、独立し自営業者になった」ケース。公的医療保険が健康保険から国民健康保険になり、自己負担割合は3割でどちらも同じですが、「傷病手当金」（病気やケガで働けず給料がもらえない場合一定条件のもと支給）がありません。また、自営業者の場合入院などで働けないと即収入減に結びつくリスクも抱えることになります。死亡保障額や入院日額などサラリーマン時代よりも増額した方がよさそうです。

■解約する時はタイミングに注意
　また、見直し時の注意としては、新しい保険が成立する前に古い保険を解約してしまうとその間に保障の無いリスクを抱えることになります。1〜2ヶ月保険料がダブってしまうこともありますが、新しい契約の成立を待ってから、古い保険の解約をしましょう。なお、古い保険はだめだと思い込んでいる方もいらっしゃいますが、予定利率が高い時期に加入した（85年〜93年は年率5.5〜6.0％）終身保険や養老保険は、解約しないで継続する方向の見直しもあると言うことも覚えておいてください。この場合健康上新たな保険加入が難しい場合にも有効でしょう。

■「払済（はらいずみ）保険」や「延長保険」という方法も
　解約は最後の手段として、単に保険料を抑えたい場合には、「払済保険」や「延長保険」などにして保険料負担を抑える方法もあります。それ以降の保険料の支払がなくなるのは一緒ですが、保険期間を変えたくない場合は「払済保険」を、保険金額を変えたくない場合は「延長保険」を選ぶことになります。ただし、この時点から特約は両方とも消滅します。