よくある質問(FAQ)
万一に備えて加入を検討されることをお勧めします。
医療保険とは、病気やケガで入院した場合などに入院給付金や手術給付金などの給付金を受け取ることができる保険商品です。医療保険に加入したほうが良いかどうかは、どのように判断すればよいのでしょうか。
公的医療保険と民間医療保険
医療保険には、公的医療保険と民間医療保険があります。
公的医療保険(健康保険または国民健康保険)からどのような給付が受けられるかをご存知ですか?
代表的な給付には、療養給付があります。
医療機関の窓口で、3割などの一定の自己負担金額を支払うことでケガや病気で治療を受けられるのは、この療養給付の適用があるからです。
また、自己負担が一定の自己負担割合で済むとはいえ、治療が長引いたり、費用の掛かる手術を受けたりした場合、医療費が高額となる場合があります。そのような場合に家計の負担を軽減できるように、一定の金額(自己負担限度額)を超えた部分が払い戻される制度(高額療養費制度)もあります。
また、被保険者が病気やケガのために会社を休み、事業主から十分な報酬が受けられない場合に標準報酬日額の3分の2に相当する金額が支給される傷病手当金も公的医療保険からの給付の一つです(国民健康保険では給付されません)。
公的医療保険でカバーできないもの
以上のように、手厚い給付が用意されている日本の公的医療保険ではありますが、公的医療保険ではカバーできないものもあります。
例えば入院中の食事や、個室等を希望した場合の差額ベッド代の他、100万円以上かかる場合もある先進医療の技術料は、公的医療保険でカバーすることができず、自己負担となります。
加えて、国民健康保険に加入している方の休業中の収入ダウンは傷病手当金が支給されず、公的医療保険でカバーすることができませんし、例えば、いつも家事を担当している妻が入院したときに、家事に十分に手が回らない夫や子どもの外食費が増える可能性もあります。
このような実際に入院しなければ気づきにくい負担増も含め、公的医療保険でカバーできない費用に対して、どのように備えるのかを考えてみましょう。
預貯金?それとも医療保険?
公的医療保険のカバーのためだけに確保しておける十分な預貯金があるのであれば、医療保険に加入する必要性は低いかもしれませんが、一般的には難しいのではないでしょうか。
今日、手ごろな保険料で加入できる医療保険も、増えています。万一の際に十分な治療を受けることができるようにしておくためにも保険に詳しい専門家に相談して、医療保険の加入を検討されることをお勧めします。
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