現在妊娠中で出産を機に、保険の見直しをしたいのですが注意することはありますか？

出産を機に、産まれてくる子どものために保険の加入を検討される方は少なくないでしょう。まず子どものためにどのような保障を用意しておくことが必要かを整理してみましょう。

子どものために必要な保障

現在、妊娠中ということから考えるとご質問者はお母さん(妻)ですね。出産のタイミングで、保険の見直しが必要となるのは、主たる家計の支持者、つまり家計の大黒柱としての役割を持つことになるお父さん（夫）です。仮に、現在共働きでも子どもが産まれてからしばらくの間、妻は仕事に制限が生じる可能性があります。夫に万一のことがあった場合に備えて、子どもが独立するまでの生活費や教育費に加えて、妻の生活費についても保障を確保しておく必要があります。

生活費は各家庭により様々であると思いますが、現在の生活費を基にして、夫に万一のことが生じた場合の妻と子の生活費がいくらになるかを算出してみましょう。その金額と支給される遺族年金の見込み額を照らし合わせて、遺族年金だけでは不足する生活費金額を子どもの独立までの約20～25年間において累計した金額と、子どもの教育費やその他支出を合計した金額が、保険で準備しておきたい金額となります。この金額のことを必要保障額といいます。

教育費はいくらかかる？

お子さんがまだ産まれていない、もしくは産まれて間もない時期からお子さんの教育費といわれても、いくらかかるのか見当がつかない方もいるでしょう。文部科学省の調べ（子どもの学習費調査/平成24年度）によると、小学校から高校まで、全て公立に通った場合、学習費は約430万円。そして高校卒業後、国立大学に下宿で通った場合、4年間で約800万円の教育費がかかるという結果もありますので、独立するまでの教育費は少なくとも約1200万円かかると考えられます。

どのように備えるか

例えば、お子さんが産まれたばかりの時に夫が亡くなった時と、お子さんが中学生になったときに夫が亡くなった時の必要保障額を比べると、お子さんが中学生以降の生活費と教育費を考えればよいので、お子さんが産まれたばかりの時よりも必要保障額が減少していることがイメージできるでしょうか。必要保障額が減少していくことに合わせて設計できる保険商品を利用すると保険料を抑えることもできます。専門家に必要保障額の算出を相談される際にどのような保険商品で備えるかについても聞いてみると良いでしょう。